2022年4月1日更新
國學院大學における方針、目的を各学部・研究科別にご紹介しています。
國學院大學は、神道精神(主体性を保持した寛容性と謙虚さ)を教育目的の基礎に置いています。この神道精神をもとに、多様化する社会で有為な人材となるために必要な知識・技能、市民的教養と社会人力、多文化に対する適応力を備えた、主体性を持ち、自立した「大人」を育成します。
國學院大學は、(1)神道精神に基づき、日本理解を深め、(2)社会で有為な人材となるために必要な知識・技能を獲得し、(3)現代社会を主体的に生き抜くための思考力・判断力・表現力を持ち、(4)グローバル化する社会で多様な人々とともに協働して学ぶ態度を身につけた学生に対して、卒業を認定するとともに、学士課程の学位を授与します。
國學院大學は、卒業認定・学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)で示した能力と態度を身につけるために、共通教育プログラムおよび専門教育科目から成る教育課程を編成し、それらの系統的な履修によって教育目的を達成します。
学修成果参照基準
共通教育プログラムでは、ディプロマ・ポリシーに相当する「プログラム学修成果参照基準(RS:Reference Standard)」を以下のように定め、卒業要件36(人間開発学部26)単位で修得されるべき学修成果目標を明示する。
A 知識・技能
(RS-A1)建学の精神と神道精神を理解し、日本文化を説明できる。
(RS-A2)日本語を正確に読み、表現することができる。
(RS-A3)1つ以上の外国語を用いてコミュニケーションすることができる。
(RS-A4)コンピュータを活用して学修することができる。
B 思考力・判断力・表現力
(RS-B1)数値に基づいて思考し、論証することができる。
(RS-B2)客観的事実に基づいて論理的に思考し、説明することができる。
(RS-B3)俯瞰的視点から思考し、自己の学びを相対化することができる。
(RS-B4)社会のルールを理解することができる。
C 主体性を保持しつつ多様な人々と協働して学ぶ態度
(RS-C1)他者の価値観を尊重し、異文化を受容できる。
(RS-C2)協働して最適な解を導き出そうとした体験を持つ。
(RS-C3)主体性をもった市民としての協働意識、参加意識を身につける。
(RS-C4)身体的または精神的な負荷を意欲に転化することができる。
國學院大學では、以下に掲げる姿勢と能力を培い、高めたいと考える学生を多様な入学試験を通じて、積極的に受け入れます。
國學院大學の教育目的に共感し、日本の文化や歴史を、世界に向けて発信することに意欲がある者。
自らの個性を発揮し、目標の実現に向けて不断の努力を重ねるとともに、自らの生きる社会に積極的に参加し、その発展に貢献したいという意欲がある者。
地域社会、あるいは国際社会における交流と相互理解に興味・関心を持ち、協調・共生の環境を生み出していく営みに、主体的に関わっていきたいという意欲がある者。
また、上記の方針に基づき、以下の観点で入学者希望者を審査します。
A 知識・技能
(AP-A1)高等学校卒業相当の知識を修得しているか
(AP-A2)高等学校卒業相当の技能を修得しているか
B 思考力・判断力・表現力
(AP-B1)物事の根本・本質にまで思索をめぐらすことができるか
(AP-B2)知識・技能に応じて、必要な選択を行うことができるか
(AP-B3)自らの考えを日本語で正確に表現できる能力を有しているか
C 主体性をもって多様な人々と協働して学ぶ態度]
(AP-C1)主体的に行動し、共同体に貢献しようとする態度を身につけているか
(AP-C2)主体的に行動し、共同体に貢献しようとする意欲があるか
本大学院は、神道学・文学・史学・法学・経済学に関する専門分野を教授・研究し、自立して研究活動を行う者及び専門的な業務に従事する者の高度な研究能力と豊かな学識を涵養し、人類文化の進展に寄与することを目的とする。
博士課程前期においては、研究科で定める教育課程の単位を修得し、専門的知識を自らのものとするとともに、主体的に研究課題を定め、これに関する諸研究の検討を行い、新たな知見を加えた修士論文あるいはリサーチ・ペーパーを提出し、かつ口述試験において的確な応答を行い、十分な学力があると認定された者に、その専攻分野を示す修士号を授与する。
博士課程後期においては、研究科で定める教育課程の単位を修得するとともに、その分野の研究動向を理解した上で、独自の見解を含む博士論文を提出し、かつ口述試験において的確な応答を行い、その分野で継続的な研究が行い得ると認定された者に、その専攻分野を示す博士号を授与する。また、自ら定めた課題に対する研究が独創的であり、新境地を拓いたと認められる博士論文を提出し、かつ口述試験において博士課程後期の所定単位修得者と同等の学力があると認定された者に対しても、その専攻分野を示す博士号を授与する。
大学院の設置目的を具現化するために文学、法学、経済学の3研究科を置き、学生が専門的知識を修得するとともに、研究課題に主体的に取り組んで成果があげられるようになることを方針としている。この方針に基づいて、各研究科とも博士課程前期(修士)と博士課程後期(博士)とを一貫させた教育課程として設け、前期課程では、研究課題に主体的に取り組むのに必要となる幅広い学力と能力が修得できるように、専攻分野ごとに演習、論文指導演習および講義科目などを編成している。後期課程では、専攻分野に関する独創的かつ自立した研究を行う能力、専門的業務に必要な高度な能力が修得できるように、専門分野の演習と論文指導演習あるいは研究指導を編成している。
大学院ならびに各研究科設置の目的と合致する、積極的な目的意識や志向性を有するとともに、研究科での学修ならびに研究に必要となる基礎的な知識や能力などを備えていることを受入方針としている。また、学士課程(学部)修了者を対象とする一般入学に加え、学士課程(学部)において優秀な成績を収めている者の大学院への飛び入学や推薦入学、さまざまな経験を有する社会人や外国人留学生を対象とする入学選抜など、多様な入学制度を設けることで、大学院における学修・研究活動の活性化や視点の拡大をはかることを方針としている。
このページに対するお問い合せ先: 広報課
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