経済学研究科について

2021年3月15日更新

経済・経営・会計・税法・・・経済をとり巻く全領域をカバー

 経済学研究科の教育・研究は、大きく分けて2つの領域から構成されています。
 「アカデミック・コース」は、研究職や教職を目指し、後期課程への進学と博士号の取得に向けての指導と、専門的で深い知識を必要とする職業を目指し、主として前期課程での修了を目的として修士論文の執筆を指導します。また、社会人などで、より深く専門的に研究しようとする者もこのコースに属します。
 「キャリア・コース」は、経営や会計、税法などを研究する領域です。税理士や会計士の資格取得を目指す者を対象とし、国家試験科目の合格と修士論文の執筆を指導します。

 経済学研究科の修了後の進路は、大学教員や研究職、企業人、団体職員、税理士や会計士など様々ですが、経済学研究科では入学者の目的と修了後の進路などを鑑みて、大学院学生の教育・研究の充実を図っています。

 ◆専攻分野            ◆授与学位
   アカデミック・コース       修士(経済学) / 博士(経済学)    
   キャリア・コース

  • 専任教員・客員教授(令和2年度)

    ※教員は、追加される場合があります。

    ※担当科目については、K-SMAPYⅡから検索してください。

    氏名

    職名

    専門分野

     ◯尾近 裕幸
     
     ◯小野 正人
     ◯土田 壽孝
     
     ◯根岸 毅宏
     ◯橋元 秀一
     
     ◯水無田 気流
     ◯高橋 克秀
     ◯山本 健太
     ◯中馬 祥子 
     
     ◯細井 長 
     ◯中泉 真樹
     
     ◯小木曽 道夫
     ◯田原 裕子
     ◯大西 祥惠
     
     ◯野村 一夫
      
     ◯星野 広和
     ◯本田 一成
     ◯金子 良太
     ◯中田 有祐
     ◯佐藤 謙一
     ◯細谷 圭 
     ◯杉山 里枝 
     ◯宮下 雄治
     ◯尾崎 麻弥子
     ◯高木 康順
     ◯東海林 孝一
     ◯田内 彦一郎
     ◯藤村 和男

    教授
     
    教授
    教授
     
    教授
    教授
     
    教授
    教授
    准教授 
    教授
     
    教授
     教授
     
    教授
    教授
    教授
     
    教授
     
    教授
    教授
    教授
    准教授
    教授
    教授
    教授
    教授
    准教授
    准教授
    准教授
    客員教授
    客員教授

     理論経済学、比較経済システム論、
     オーストリア学派経済学
     マクロ経済学、ミクロ経済学、アントレプレナー
     金融論、ファイナンシャル・エンジニアリング
     現代ファイナンス、マクロ経済学、ミクロ経済学
     財政学 
     労働経済学、社会政策、
     労務管理論、労働調査論
     文化社会学、家族社会学、ジェンダー論
     アジア経済学、グローバル経済学
     経済地理学、都市地理学
     発展途上国、国際経済、
     環境・開発問題、女性労働論
     国際経済学、中東地域経済 
     応用ミクロ経済学、産業組織論、
     公共経済学、医療経済学
     組織社会学、産業社会学
     地域社会問題、高齢社会と社会保障
     社会政策、労働経済、マイノリティ研究、
     貧困、社会的排除
     メディア文化論、社会理論、
     医療文化論、情報倫理
     経営管理論、経営組織論、経営戦略論
     組織行動論、国際経営論、社会調査論
     財務会計、非営利法人会計、公会計
     財務会計、国際会計
     所得税、租税手続、租税争訟
     マクロ経済学、公共経済学
     日本経済史、経営史
     マーケティング論、商業・流通論
     西洋経済史
     マクロ経済学理論、計量経済学
     会計学
     税務特論
     税法実務

  • 先取履修制度

    令和3年度 学部在学の4年生の方へ

    大学院科目「先取り履修」について2021/3/15更新

    國學院大學大学院では、「先取り履修制度」を導入しています。この制度は在学中に大学院の授業科目を履修し、修得した単位は大学院入学後、本人からの申請により大学院の修了単位として認定されるものです。※学部の修得単位には算入できません。

    ◆【要項】大学院科目「先取り履修について」

    ◆先取り履修届

     【履修届提出期間】〈前期〉4月7日(水)~4月14日(水)

              〈後期〉9月20日(月)~9月27日(

     【提出場所】大学院事務課窓口

経済学研究科の教育研究上の目的

 経済学研究科は、学部教育を基礎とし、経済及び経済学に関する、専門的知識と能力をもつ職業人、及び豊かな学識と創造的な研究能力をもつ研究者を育成することを目的とする。

経済学研究科の3つの方針(ポリシー)

  • 学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

     博士前期課程においては、学部教育における経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見を踏まえ、経済学、経営学、会計学または税務に関わる専門分野について十分な学力があると認定された者に対して、修士の学位を授与する。
     博士後期課程においては、博士前期課程で求められた最先端の専門的知識に加えて、理論的革新や新しい知見の発見などの独創的研究を行い、今後、専攻分野において研究・教育する能力を身につけたことを示すことができる成果をあげた者に対して、博士の学位を授与する。

    • 取得できる学位:修士(経済学)/博士(経済学)
  • 教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

     博士前期課程においては、指導教員が担当する授業科目および論文指導を通じて、自己の専門領域における専門的知識を学ぶことと並行し、自己の専門領域の関連諸領域について授業科目の履修を通して学ぶこと。さらにアカデミック・コース、キャリア・コースの各コースを選択した者は、当該コースの選択必修科目から所定の単位数の科目を修得すること。
     博士後期課程においては、指導教員が担当・指定する授業科目を修得するとともに、指導教員のもとで研究指導を受けること。

  • 入学者受入れ方針(アドミッション・ポリシー)

     博士前期課程、博士後期課程ともに、本学の建学の精神、そして本研究科が定める学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)と教育課程編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)を十分に理解して、以下の資質・志向をもった者を受け入れる。
     博士前期課程においては、学部教育における経済と経済学に関する基礎力と日本経済に関する知見に基づいて、以下いずれかの志向を持った者を受け入れる。
    (1)アカデミック・コースでは、博士後期課程への進学を目指す者や、博士前期課程修了後に専門的で深い学識を必要とする職種を目指す者。
    (2)キャリア・コースでは、博士前期課程を修了し、税理士などの資格取得を目指す者。
     博士後期課程においては、博士前期課程における経済と経済学に関する専門的知見に基づいて、博士の学位を取得し、課程修了後は研究職を目指す者。

このページに対するお問い合せ先: 大学院事務課

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