現在、私立大学が社会や入学者（志願者）から最も期待されている喫緊の課題は、「大学の個性」を活かした教育力をいかに発揮させるかにあると言えます。　
  建学の理念をはじめとする大学としてのポリシーに基づいた教育の強化・充実はもとより、多様・多元化した入学者を円滑に大学教育に適応させるとともに基礎的・汎用的能力を育み、さらに入学者の志向性や需要に即した“付加価値”を提供して、社会人としての基礎力を身につけた有為な人材として社会に送り出すことが求められています。　
  すなわち、従来、「研究」機関としての側面が強く認識されてきた大学が、改めて「教育」機関であるとの認識を持ち、その力を高めていくことが強く求められているのです。そのためには、各構成員が「教育」に対してそれぞれの持てる力をいかに発揮するか、新たな社会的需要に対応しうる教員の能力をどのように開発するか、ということに対する工夫と努力が問われています。　
  本「教育開発推進機構」は、そうした大学における教育力の向上を企図し、組織的取り組みを促すという、教育の開発推進を担う組織構築の求めに応じ、その実現のために設置されました。

［運営委員会・各センター委員会］

  本機構は、その目的実現のため、機構長を委員長として、副学長、教務部長、各学部副学部長、事務局長等で構成される、機構全体の事業をはじめとする様々な計画について検討を行う「運営委員会」を設置し、そのもとに、同委員会において策定された個別具体的な事業を推進するセンターを置いています。
　すなわち、１）ＦＤ活動及び教育能力開発支援、教学ＩＲ等を推進する「教育開発センター」、２）共通教育に関する調査やカリキュラムの開発・策定・運用、初年次教育プログラム検討・策定、資格課程教育の策定及び運用評価等を行う「共通教育センター」、３）学生の修学上の悩み相談、障がいのある学生の学修支援、リメディアル教育開発等を行う「学修支援センター」、４）英語教育プログラムの開発・運用や英語検定試験の実施など、正課及び課外を通じて本学の英語教育推進を担う「英語教育センター」、５）教職を志望する学生の学修と就業を全面的にサポートする「教職センター」の５つのセンターです。これらセンターにおける事業の企画・検討には各学部・事務局等選出のセンター委員があたります。

■機構長・副機構長・センター長

■専任教員・兼担教員・客員研究員

　現在、本機構には、教務やFD活動、学生支援、国際交流といった本学の教学マネジメントに長年携わってきた学部教員を機構長やセンター長、兼担教員として配置しています。
　また、専任の教員として、機構及びセンターの事業を推進する研究者が所属しています。
　これらの教員は、関係事務局との連携・協力のもと、その経験や専門を活かしながら、運営委員会や各センター委員会が策定したプロジェクトにおける調査研究、各種事業計画の推進・実行や、機構の開講する正課及び課外の講座を運営し、それらを通じてより一層「建学の理念」を具現化した教育体制の確立を目指します。

○専任教員

・教　授

・准教授

・助　教（特別専任）

○兼担教員

・教　授

・教　授（特別専任）

・准教授

令和5(2023)年4月1日現在