デジタル社会の中で、統計学やプログラミングを使ってデータ分析する「データサイエンス（※1）教育」が注目されている。データサイエンスには数学の知識も求められるが「算数・数学は苦手」と感じている人は多いのではないだろうか。しかし、10年前と比べると、小中学校で学ぶ算数・数学の内容は大きく変わり、タブレット端末などICT（※2）機器を使い、視覚的にわかりやすいように工夫されている。

今回は、小学校の算数教科書の著者でもある國學院大學人間開発学部の吉川成夫教授（算数・数学教育）に、今の小中学生が学ぶICTを活用した算数・数学の内容や、算数・数学の意外な面白さ、海外と日本の算数教育の考え方の違いなどを聞いた。

【後編】日本と世界　算数・数学教育はどう違う？

円周率は手をつないで確認できる

吉川教授は「算数の面白さを感じるためには、まずは実際に問題を解いてみること」とアドバイスする。吉川教授は簡単にできる問題として、円周率を挙げる。円周率と聞くと、3.14と答えられる人は多いが、円周率の意味を深く考えたことはあまりないのではないだろうか。

吉川教授は「教材も視覚的な分かりやすさなど多くの工夫がある」と語る。

「円周率は円の周りの長さ（円周）が直径の何倍かを表す数で、体を動かして体験することができる」（吉川教授）。背丈が同じくらいの３人で両手をつないで、円の形をつくってみよう。円の直径の長さはどれぐらいになるだろうか。答えは、１人が両手を広げた長さ。直径と円周の長さの比はおおよそ１対３になることが確かめられる。

今は簡単な問題からちょっと手ごわい問題まで紹介するインターネットサイトがたくさんある。YouTubeでは小学生の算数問題をわかりやすく解説するチャンネルもある。実際に解いてみて、「分かった」と感じることが算数を好きになる近道だ。

デジタル化が進み、学びに変化

学研教育総合研究所が令和元年に行った調査によると、小学生の好きな教科と嫌いな教科のトップは７年連続で算数だった。特に低学年では「算数が好き」と回答した児童の割合が多い。

吉川教授は「好きな理由を子どもに聞いてみると、計算や図形など問題が解けた、分かった時が嬉しいという子どもが多い。学年が上がると、学ぶ量も増え、内容も難しくなる。『とけた！』『わかった！』と感じることが減り、嫌いな生徒が増えるのでは」と話す。

今の大学生が小学生だった約10 年前と比べて、学校で学ぶ算数・数学は大きく変わっている。小中学校ではパソコンやタブレット端末が生徒１人に１台配備されるGIGAスクール構想（※3）が始まり、算数・数学の授業もICTの活用が増え、視覚的に理解しやすいよう工夫されている。

プログラミングソフトで、正多角形を作図

今の小学校ではどんな授業が行われているのか。例えば小学５年生では、プログラミングソフトを使い、正多角形を作図する活動が増えている。作図の様子を画面上で見ることができて、どんな動きを組み合わせれば意図する動きに近付くかを論理的に考える「プログラミング的思考」を養うことが狙いだ。令和２年度から全国的な教育課程の基準である「小学校学習指導要領」に、プログラミング教育が盛り込まれた。中学でも必修化になり、令和４年度からは高校でもスタートする。

このほか、グラフ作成ソフトで、量の多いデータも簡単にグラフにする方法を学ぶ授業もある。吉川教授は「教科書の出版会社のサイトには、ゲーム感覚でプログラミングを体験できるコンテンツもある。チャレンジしてほしい」と話す。

また、授業では多様な考え方が重視されている。小学5年生では三角形の面積の求め方を考えて説明する学習がある。考え方は一つではなく、色々な方法があり、子どもたちがそれぞれの考えを発表し、話し合う。電子黒板やタブレット端末で、生徒たちの考えをクラスで一緒に見て比べることも可能だ。

「今の教育では、生徒が能動的に考え、主体的に行動する『アクティブ・ラーニング』が大切にされている。算数教育でも子どもが問題を考え、お互いに発表し話し合う学習が増えている」（吉川教授）。教育現場ではICTを活用したアクティブ・ラーニングでより深い学びを探究している。

後編では日本と世界の算数・数学教育の違いを紹介する。

※1　データサイエンス
様々な情報源から得られた社会にあふれるデータを、統計学などの手法で分析し、有意義な見方や結論を引き出すもの。

※2　ICT（Information and Communication Technology）
情報通信技術。インターネットなどの通信技術を利用し、情報や知識の共有などのコミュニケーションを図るサービスの総称。

※3　GIGAスクール構想
1人1台の情報端末と高速大容量の通信ネットワークを整備し、学校教育のICT環境を整備するもの。情報通信技術やデジタル教科書・教材などを活用することで、個々の生徒の理解に応じた個別学習や生徒同士の双方向の情報交換を可能とし、より主体的・対話的で深い学びや授業改善が可能になるとされる。