2023年4月19日更新
経営学科は経済学部の中で経営・会計領域を学ぶ学科です。経営学部の中の学科でなく、経済学部の中の経営学科であることが大きな特徴です。
経済学の基礎的な考え方を学んだうえで経営・会計を勉強する、つまり、経済と企業について勉強するカリキュラムを提供しています。
経営学科のカリキュラムには、経営の最先端で起こっている現象について学生諸君とともに考えるという特徴があります。
A 知識・技能
(DP-A1)経営学と会計学の基本的知識を修得している。
(DP-A2)経営と会計のデータを収集できる。
(DP-A3)基本的な会計スキルを身につけている。
B 思考力・判断力・表現力
(DP-B1)市場を意識して戦略的に思考できる。
(DP-B2)データの信頼性を的確に判断できる。
(DP-B3)信頼できるデータに基づき論理的に意見を表現することができる。
(DP-B4)経営学と会計学の専門用語を用いて的確に表現できる。
C 主体性を保持しつつ多様な人々と協働して学ぶ態度
(DP-C1)課題に正面から向き合い、その解決に主体的に取り組むことができる。
(DP-C2)他者と協調・協働して問題解決を図ることができる。
(DP-C3)多様な価値観を理解し主体的に協調することができる。
経済学部経営学科は、國學院大學経済学部の卒業認定・学位授与方針を踏まえ、上記の能力・態度を身につけるために編成された授業科目を履修して所定の単位を修得した学生に対して、卒業を認定するとともに、学士課程の学位を授与します。
共通教育プログラムでは、ディプロマ・ポリシーに相当する「プログラム学修成果参照基準(RS:Reference Standard)」を以下のように定め、卒業要件36(人間開発学部26)単位で修得されるべき学修成果目標を明示する。
A 知識・技能
(RS-A1)建学の精神と神道精神を理解し、日本文化を説明できる。
(RS-A2)日本語を正確に読み、表現することができる。
(RS-A3)1つ以上の外国語を用いてコミュニケーションすることができる。
(RS-A4)コンピュータを活用して学修することができる。
B 思考力・判断力・表現力
(RS-B1)数値に基づいて思考し、論証することができる。
(RS-B2)客観的事実に基づいて論理的に思考し、説明することができる。
(RS-B3)俯瞰的視点から思考し、自己の学びを相対化することができる。
(RS-B4)社会のルールを理解することができる。
C 主体性を保持しつつ多様な人々と協働して学ぶ態度
(RS-C1)他者の価値観を尊重し、異文化を受容できる。
(RS-C2)協働して最適な解を導き出そうとした体験を持つ。
(RS-C3)主体性をもった市民としての協働意識、参加意識を身につける。
(RS-C4)身体的または精神的な負荷を意欲に転化することができる。
経済学部経営学科は、学位授与方針が示す教育目標を達成するため、表に示すような教育課程を編成します。
■2020年度入学者用(新カリキュラム)
科目群 |
卒業認定・学位授与方針(DP) |
各科目群の教育目標 |
|||||||||
知識・技能 |
思考力・判断力 ・表現力 |
主体性を保持しつつ多様な人々と協働して学ぶ態度 |
|||||||||
A-1 |
A-2 |
A-3 |
B-1 |
B-2 |
B-3 |
B-4 |
C-1 |
C-2 |
C-3 |
||
学部共通科目 |
◎ |
|
○ |
|
○ |
○ |
○ |
◎ |
○ |
○ |
経済学部の教育理念を体得し、学部での学修に必要な基礎的知識・技能・技法・態度を身につける。 |
学科基礎科目 |
◎ |
○ |
○ |
◎ |
○ |
|
○ |
○ |
|
|
経営学や会計学に関する基礎的知識・理論・技能・技法を学修し、経済的・経営的事象を分析するためのフレームワークを身につける。 |
学科専門科目 (Ⅰ〜Ⅴ類) |
○ |
○ |
○ |
◎ |
○ |
○ |
◎ |
○ |
○ |
|
各コースの学修に必要な専門的知識・理論・技能・技法を修得し、経済的・経営的課題の解明に向けた能力を涵養する。 |
学科応用科目 (Ⅰ〜Ⅶ類) |
○ |
|
○ |
|
○ |
|
|
○ |
|
|
経済学、経営学、会計学に関する応用的・発展的知識・理論・技法を学修し、経済的・経営的課題の解明に向けた能力を涵養する。 |
専門演習科目 |
○ |
|
|
○ |
○ |
◎ |
○ |
◎ |
|
○ |
個人的な研究関心に基づき、専門分野を主体的に学修するための知識・技能・技法・態度を身につける。 |
関連科目 (Ⅰ〜Ⅱ類) |
|
|
|
|
|
|
|
◎ |
◎ |
○ |
現代社会の経済的・経営的課題を主体的かつ協働的に解決するための実践的スキルを修得するとともに、職業人生を主体的に選択する態度を涵養する。 |
※学部共通科目、専門応用科目、専門関連科目については経済学部カリキュラム・ポリシーを参照
共通教育プログラムは、「プログラム学修成果参照基準」に定められた12の能力を身につけるために、下記の図表に示された4つの科目群(國學院科目群、汎用的スキル科目群、専門教養科目群、総合科目群)から構成される教育課程を設けている。各科目群の教育目標に応じて重点箇所を◎及び○で示す(◎:特に重点を置いている、○:重点を置いている)。なお、☆は履修方法による専門教養科目群固有の学修成果目標を示す。
科目群 | 学修成果参照基準(RS) | 各科目群の教育目標 | ||||||||||||
知識・技能 | 思考力・判断力 ・表現力 |
主体性を保持しつつ 多様な人々と 協働して学ぶ態度 |
||||||||||||
A1 | A2 | A3 | A4 | B1 | B2 | B3 | B4 | C1 | C2 | C3 | C4 | |||
國學院科目群 | 神道と文化 | ◎ | 國學院大學の建学の精神、学問的伝統に触れ、神道精神の本質と國學院大學が培ってきた日本研究の成果と学問的伝統を学び、日本文化への理解を深める。これを通じて日本人としての主体性、大学に対する帰属意識を涵養する。 | |||||||||||
國學院の学び | ◎ | |||||||||||||
日本文化を知る | ◎ | |||||||||||||
Japan Studies | ○ | ○ | ◎ | |||||||||||
汎用的スキル科目群 | 日本語 | ◎ | 大学における学修にとって基礎となる技能、グローバル環境で生きるのに必要な汎用的言語能力、数学的論理構成力、情報処理能力を身につけ、活用する能力を獲得する。 | |||||||||||
英語 | ◎ | ○ | ||||||||||||
数的推論 | ◎ | |||||||||||||
情報処理 | ◎ | |||||||||||||
専門教養科目群 | 人文学A | ○ | ◎ | ☆ | ○ | 学部専門科目の基礎部分を、他学部学生が「専門教養」として体系的に履修することにより、複眼的思考方法を身につけ、自己と自己が学ぶ学問を相対化できる。 | ||||||||
人文学B | ○ | ◎ | ☆ | ○ | ||||||||||
法学・政治学A | ☆ | ○ | ○ | ◎ | ||||||||||
法学・政治学B | ○ | ◎ | ☆ | ○ | ||||||||||
経済学A | ○ | ◎ | ☆ | |||||||||||
経済学B | ◎ | ☆ | ○ | |||||||||||
自然科学 | ○ | ◎ | ☆ | |||||||||||
総合科目群 | 導入科目 | ○ | ○ | ◎ | 学士課程教育の導入学修、異文化への理解を促す外国語学修、スポーツ・身体活動の理論と実践、学生から社会人への展望を得るキャリア学修を通じて、学士課程教育と社会的教養の基礎となる知を身につける。 | |||||||||
外国語 | ○ | ◎ | ||||||||||||
スポーツ科学 | ○ | ○ | ○ | |||||||||||
キャリア形成 支援科目 |
○ | ○ | ◎ |
経済学部は、経済と経営に関する教育を主軸に、主体的に人生を切り拓き、自ら選んだ分野で社会に貢献できる人材を 育成します。このことを踏まえて本学部では、次の能力・資質・態度に優れた者を受け入れます。
◎求める人材、期待される入学者像
経営学科は、企業の経営・会計に関心と学修意欲を持ち、市場・組織・戦略に関する学習・研究を通じて、以下のよ うな能力を磨き、将来社会で活躍できる人材を求めています。
・実践力と経営スキルを磨いて、企業などの組織の中で、ビジネスリーダーとして活躍したい者。
・創造力と課題解決力を磨いて、新たなビジネスに挑戦する企業経営者、起業家、事業承継者などとして. 活躍したい者。
・分析力と論理的思考力を磨いて、会計士、税理士、コンサルタントなどとして、あるいは金融にかかわる業務で活躍したい者。
◎入学者選考の観点
(AP 1 )「英語」「国語」「数学」「地理歴史」「公民」を中心に、経済学部で学ぶ内容に対応する科目について、高等学校卒業程度の知識・技能を備える者。
(AP 2 )各自の問題関心に基づき、情報を収集・分析し、論理的に考え、自らの主張について根拠を示しながら表現できる能力を持つ者。
(AP 3 )他者と積極的に交流し、新しい知識や経験に対して主体的に学修する強い意欲を持つ者。
◎入学までに身につけるべき教科・科目
「外国語」「政治・経済」「地理」「日本史」「世界史」「数学」
⇒ 学部共通の入学者受入れ方針については、下記をご参照ください。
このページに対するお問い合せ先: 経済学部資料室
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