経済ネットワーキング学科について

2017年4月1日更新

 現在、私たちは地球規模での環境破壊、少子高齢化の進展、経済格差の拡大、デジタル・デバイドなど、さまざまな問題に直面していますが、そのどれもが経済と密接に結びついています。
 経済ネットワーキング学科は、世界と日本が直面している諸問題を経済の視点からはもちろん、現場に出かけ、それらと向かい合って、自分自身の力で問題を調べ、解決策を考えるための知識や技術を学んで行く学科です。
 そのために身近な地域から地球規模まで、実際に問題が生じている現場で学び、考える「現場主義」の教育を重視しています。
 このような実践的な学びのキャリアを自己の財産として、さまざまな企業や地方自治体、NPOやNGOなど国内外で活躍できる人材の育成を目指しています。

経済ネットワーキング学科の学士課程教育3ポリシー

  • 卒業認定・学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

    A 知識・技能

    (DP-A1)経済活動に伴う社会問題を理解している。

    (DP-A2)経済活動が実践され問題が生起する現場の視点から社会問題を分析できる。

    (DP-A3)コンピュータで標準的なアプリケーションを活用できる。

     

    B 思考力・判断力・表現力

    (DP-B1)信頼できる情報に基づき意見を述べることができる。

    (DP-B2)英語を用いてコミュニケーションをとることができる。

     

    C 主体性を保持しつつ多様な人々と協働して学ぶ態度

    (DP-C1)課題に主体的に取り組む態度をもつ。

    (DP-C2)チームで協働的に問題を解決できる。

    (DP-C3)多様な価値観を受け入れることができる。

    経済学部経済ネットワーキング学科は、國學院大學経済学部の卒業認定・学位授与方針を踏まえ、上記の能力・態度を身につけた学生に対して、卒業を認定するとともに、学士課程の学位を授与します。

    • 学修成果参照基準

       共通教育プログラムでは、ディプロマ・ポリシーに相当する「プログラム学修成果参照基準(RS:Reference Standard)」を以下のように定め、卒業要件36(人間開発学部26)単位で修得されるべき学修成果目標を明示する。

      A 知識・技能

      (RS-A1)建学の精神と神道精神を理解し、日本文化を説明できる。

      (RS-A2)日本語を正確に読み、表現することができる。

      (RS-A3)1つ以上の外国語を用いてコミュニケーションすることができる。

      (RS-A4)コンピュータを活用して学修することができる。

      B 思考力・判断力・表現力

      (RS-B1)数値に基づいて思考し、論証することができる。

      (RS-B2)客観的事実に基づいて論理的に思考し、説明することができる。

      (RS-B3)俯瞰的視点から思考し、自己の学びを相対化することができる。

      (RS-B4)社会のルールを理解することができる。

      C 主体性を保持しつつ多様な人々と協働して学ぶ態度

      (RS-C1)他者の価値観を尊重し、異文化を受容できる。

      (RS-C2)協働して最適な解を導き出そうとした体験を持つ。

      (RS-C3)主体性をもった市民としての協働意識、参加意識を身につける。

      (RS-C4)身体的または精神的な負荷を意欲に転化することができる。

  • 教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

    経済学部経済ネットワーキング学科は、学位授与方針が示す教育目標を達成するため、表に示すような教育課程を編成します。

    科目群 卒業認定・学位授与方針(DP) 各科目群の教育目標
    知識・技能 思考力・判断力 ・表現力 主体性を保持しつつ 多様な人々と 協働して学ぶ態度
    A1 A2 A3 B1 B2   C1 C2 C3
    学科基礎科目             経済活動に伴い発生する社会問題を解明するために必要な経済学及び学際的な知見を修得する。
    専門基本科 目 地球環境と開発コース         地球環境と調和した持続的発展のあり方について、理論的分析だけではなく、現場での体験学習や調査活動を通じて理解する。
    地域づくりと福祉コース         地域の活性化や福祉のあり方を理論的分析だけではなく、現場での体験学習や調査活動を通じて理解する。
    情報メディアコース         情報リテラシーを修得し、情報ネットワーク社会における諸問題を分析できる。

    ※学部共通科目、専門応用科目、専門関連科目については経済学部カリキュラム・ポリシーを参照

    • 共通教育プログラムのカリキュラム・ポリシー

      共通教育プログラムは、「プログラム学修成果参照基準」に定められた12の能力を身につけるために、下記の図表に示された4つの科目群(國學院科目群、汎用的スキル科目群、専門教養科目群、総合科目群)から構成される教育課程を設けている。各科目群の教育目標に応じて重点箇所を◎及び○で示す(◎:特に重点を置いている、○:重点を置いている)。なお、☆は履修方法による専門教養科目群固有の学修成果目標を示す。

      科目群 学修成果参照基準(RS) 各科目群の教育目標
      知識・技能 思考力・判断力 ・表現力 主体性を保持しつつ 多様な人々と 協働して学ぶ態度
      A1 A2 A3 A4 B1 B2 B3 B4 C1 C2 C3 C4
      國學院科目群 神道と文化                        國學院大學の建学の精神、学問的伝統に触れ、神道精神の本質と國學院大學が培ってきた日本研究の成果と学問的伝統を学び、日本文化への理解を深める。これを通じて日本人としての主体性、大学に対する帰属意識を涵養する。
      國學院の学び                      
      日本文化を知る                      
      Japan Studies                  
      汎用的スキル科目群 日本語                        大学における学修にとって基礎となる技能、グローバル環境で生きるのに必要な汎用的言語能力、数学的論理構成力、情報処理能力を身につけ、活用する能力を獲得する。
      英語                    
      数的推論                      
      情報処理                      
      専門教養科目群 人文学A                  学部専門科目の基礎部分を、他学部学生が「専門教養」として体系的に履修することにより、複眼的思考方法を身につけ、自己と自己が学ぶ学問を相対化できる。
      人文学B                
      法学・政治学A                
      法学・政治学B                
      経済学A                  
      経済学B                  
      自然科学                  
      総合科目群 導入科目                    学士課程教育の導入学修、異文化への理解を促す外国語学修、スポーツ・身体活動の理論と実践、学生から社会人への展望を得るキャリア学修を通じて、学士課程教育と社会的教養の基礎となる知を身につける。
      外国語                    
      スポーツ科学                  
      キャリア形成 支援科目                  

       

  • 入学者受入れ方針(アドミッション・ポリシー)

     経済学部のアドミッション・ポリシーを満たした上で、環境問題・開発問題・地域問題・少子高齢化問題・情報メディア問題のいずれかに強い関心があり、問題解決に参加・貢献したいと希望する者。

     

     一般入学試験以外の推薦・特選系試験では、特に以下のような志向性における意欲、能力そして実績を有する者を受け入れます。

    ・ グローバルに進行する環境問題に強い関心があり、将来、企業や国際機関やNPOなどで問題解決に参加したいと希望する者。

    ・ 都市と地方を問わず地域社会のありように深い関心があり、将来その問題解決に携わりたいと希望する者。

    ・ 少子高齢化と福祉の問題に深い関心があり、将来それらの問題解決に関わる仕事をしたいと希望する者。

    ・ アンケート調査や実地調査(フィールドワーク)の能力を高めて、将来、そうした能力を生かせる職業に就きたいと希望する者。

    ・ 経済学部のある広域渋谷圏におけるさまざまな都市的現象に接して、都市的経験と都市的感性を磨き、時代の一歩先を読む仕事に就きたいと希望する者。

    ・ インターネットを利用したさまざまなサービスに積極的に参加して、実名での発信実績がある者。

    ・ 経済ネットワーキング学科カリキュラム内の特定科目群に強い関心があり、その理由について明確な言葉で表現できる者。

このページに対するお問い合せ先: 経済資料室

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