設立の経緯

　國學院大學に日本文化研究所を創立する計画は、昭和20年代の末から石川学長の直轄下に進められた。言うまでもなく当時のわが国は、6年余にわたる連合軍の占領から独立を回復したものの、在来の社会組織と価値観の崩壊がもたらす混乱から脱却しきれず、伝統的な日本文化に対する国民一般の関心と評価はあまり高いものとは言えなかった。そうした中で、経営母体・皇典講究所の解散および独立した法人としての再出発を経た本学は、様々な危機を克服しつつ、新学制への切り換え、大学院の設置など、次第に内容を整備しつつあったが、かねてから国民精神の変革と國學院の将来を憂慮していた石川学長は、建学の精神を継承して従来の学問伝統を展開させるため、学部における研究・教育の拡充と並行して、新たな調査研究機関の設立を希望していた。

　その試みの早いものの一つに、昭和28年以前にも「皇道研究所」(仮称)の計画があった。立案者・立案年月とも不明のこの計画は、大学内外から人材を集めて「皇典ノ研究、皇道思想ノ普及宣伝、学者学徒ノ養成補助」などを目的とする財団法人を設立することだったようだが、単なる構想以上には進展しなかった。

　これに対し、より具体的な企画は、わが国の独立回復後間もない昭和28年度に、「財団法人日本文化研究所」または「國學院大學日本文化研究所」という形で現れて来た。そのころ石川学長の側近にいた福田美知監事は、戦前から本学の監事であった明石照男氏の友人で、この人が学長の宿願に共鳴し、種々具体案を練ってその推進を進言したのであった。これら両案によれば、研究所は國學院と不即不離の関係をもつ財団法人にすることを予定しながらも、無理な場合は大学に付設して将来の展開をはかる心づもりであり、その目的は「日本文化の神髄を明かにし、その顕揚発展を図るため、神道学・日本文学・日本史学の精深な研究を行うことを主眼とし、兼ねて日本文化の一般におよぶこと」とされた。また、設立の諸事務は大学事業部が担当し、所長は大学理事長が兼ね、運営と予決算は大学理事会の承認を得るという構想で、建物・図書等の設備費や経常費は、大学自体の経済的基礎が強固でなかったので、財界その他の指定寄附により賄う予定であった。

　この研究所設立計画につき、最初から学長の諮問にあずかった学者は当時大学院で講座を担当していた柳田國男・岸本英夫・河野省三・武田祐吉(文学部長)の4氏であったが28年9月から1年余にわたる岸本氏の海外出講などあり、この段階での参画はまだ本格的ではなかった。役員関係では松尾三郎・小林武治・田中喜芳の各常勤理事と中村四郎理事・福田美知監事・藤井實参与があり、年度内に仮の研究所設立趣意書と予算書を作り、29年4月から開設する可能性を検討していた。福田・藤井・中村の各氏はまた、工業クラブでの財界の同志である清水潔・千田勘兵衛・高原丈夫氏等と“一金会”を組織し、毎月第一金曜を定例集会日として募金の懇談を重ねた。しかし、こうした努力にもかかわらず、朝鮮動乱終結後の国内経済はデフレの傾向にあり、財界での募金は意の如く進まず事態は一向に進捗を見なかった。そこで、このような情勢下に募金するには、先ず事業の一端だけでも実現に移す必要があるということになり、伊勢神宮に資金の懇請をした。懇請状は学長みずからの起草になるものであった。